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眼科を開業する際の注意点とは？ポイントを押さえて解説

2021.7.29

眼科を開業するにあたっては、さまざまな注意点があります。ポイントを押さえておかなければ、スムーズな開業には至りません。
特に、眼科はどれくらいの範囲を治療するかによっても、クリニックの規模や医療機器などが大きく異なってくるでしょう。
また、新規開業をする眼科が多い中で、より差別化を図ってオリジナリティを出すことも大切です。
そのためには、自分がどのような眼科を目指しているのかをしっかりと把握しかなければなりません。

本記事では、眼科開業における基本情報を踏まえたうえで、開業する際の注意点やポイントを解説します。
これから眼科を開業しようと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

Contents

1 眼科の開業資金
- 1.1 新築の場合
- 1.2 テナントの場合
2 眼科の平均年収
3 眼科の診療報酬
4 眼科の内装や必要な広さ
5 開業立地のポイント
- 5.1 医院開業物件一覧
6 まとめ

眼科の開業資金

眼科を開業するにあたって、新たに建物を建てる場合とテナントでは大きく開業資金が異なります。
それぞれのケース別に、一般的な開業資金を紹介します。

新築の場合

新築する場合は、土地選びから始まり当面の運転資金も考える必要があるでしょう。
一般的に必要となる経費は次の通りです。

新築の際に必要となる経費

土地・建物代
設計費
設備費
広告宣伝費
運転資金

例えば、土地と建物代として必要となる費用は、3,000万円程度と言われています。
また、設備費は診察の範囲によっても異なりますが、2,000~4,500万円程度が必要です。
広告宣伝費や運転資金といった諸々の経費を合わせると、1~2億程度は用意しなければなりません。

テナントの場合

テナントの場合は、新築をするよりはコストが抑えられますが、それなりの経費がかかることは否めません。
テナントを借りた場合にかかる経費は次の通りです。

テナントの際に必要となる経費

敷金礼金
内装費用
設備費
広告宣伝費
運転資金

ここで一番割合を占めるのは、内装費と設備費です。
設備費は新築の場合と変わらず、どの程度の診療をするかによって異なります。
とは言え、最低でも2,000万円程度はかかるでしょう。
テナントの場合でも、トータルで１億円程度用意しておいたほうが安心と言えます。

眼科の平均年収

厚生労働省が公表している医療経済実態調査をベースに計算すると、平均年収は、3,000万円を超えており、開業医の中で最も報酬が多いのは眼科医という結果が出ています。
この背景には、高齢化が大きく関係しているでしょう。

高齢者の多くは白内障の手術をする傾向にあり、最近は日帰りでの手術が可能となったことから、ひと月の間に対応できる患者数も増えています。
また、コンタクトレンズを利用する人が爆発的に増えていることも、眼科医の平均年収に影響しているでしょう。

出展：厚生労働省第22回医療経済実態調査の報告（令和元年実施）

眼科の診療報酬

診療報酬とは、医療保険から医療機関に対して支払われる治療費を意味しています。
基本的に１点10円と定められており、眼科を含む全ての医療行為において点数が決まっているのが特徴です。

例えば、コンタクトレンズの診療報酬は、しっかりと検査をしても大きな検査をしなくても一律だという決まりがあります。
ところが、緑内障や網膜硝子体疾患があるような場合は、コンタクトレンズを処方することが目的だとしても、それぞれの診察内容によって診療報酬をするのがルールです。
このように、眼科の診療報酬は複雑なところがあります。

眼科の内装や必要な広さ

眼科は他の開業医と異なり、検査機器が多いのが特徴です。
加えて、患者様が院内で動く際の動きも複雑になる傾向があります。
眼科の内装をするうえでは、患者様の導線を踏まえながら検査機器の設置場所を考えていく必要があるでしょう。

また、設置箇所や導線に伴い、必要となるクリニックのスペースも異なってきます。
さらに、どのような診察を行うかによっても、内装や必要スペースはまったく変わってくるでしょう。

例えば、手術を伴うような検査を手がける場合は、手術室や手術準備室は欠かせません。
眼科の内装を考えるうえで大切なポイントをまとめていきましょう。

最低限必要となる広さ

眼科を開業するにあたって必要となる広さは、一般的に40~60坪程度だと言われています。
手術を行う場合は、さらに広いスペースが必要となるでしょう。
とは言え、必要もないのに広大なスペースを取る必要はありません。
どのような診療をするかをしっかりとまとめたうえで、必要なスペースを算出するように心がけましょう。

レイアウトをどうするか

眼科の内装を考えるうえでありがちなのが、内装が先に決まってしまい新しい治療機器の導入が間に合わないといったタイムラグです。
このようなことが起こると、クリニック内を走らせるLAN配線や電源等がスマートに行かなくなる可能性があります。
そのため、治療機器が来る前の段階で内装をがっちりと固めてしまうのではなく、柔軟に変更できるようにしておくことが大切です。

段差やスロープについて

眼科を訪れる患者様の多くは、高齢者や視覚にハンデを持つ方々です。
そのため、段差やスロープについても配慮する必要があります。
どのような導線で患者様が移動する可能性があるかどうかを踏まえて、院内のバリアフリーを考えるように心がけましょう。

手術室について

手術室を作る場合は、診察を行いながら手術も対応するかどうかによっても内装が異なります。
例えば、両方に対応する場合は複数のドクターが在籍することになるでしょう。
そうなると、ドクターの部屋も人数分必要となる可能性も考えられます。

また、1日にどれくらいの回数手術を行うかも大きなポイントです。
合わせて、いかにクリーン手術室を利用できるかも大切で、簡単にメンテナンスが行える工夫を施しておかなければなりません。

さらに、患者様がリラックスして手術を受けられるような環境づくりも、内装に欠かせない要素です。

アメニティについて

眼科クリニックを利用する年齢層は、比較的幅広いのが特徴です。
そのため、化粧室にまつわる内装も非常に大切となるでしょう。
例えば、車椅子に対応したスペースは必須です。
また、赤ちゃんを連れた患者様も多く訪れる可能性があることから、ベビーシートも用意しておきたいところです。

何より大切なのは、院内のサインを目が見えにくい状態においても認識できるようにしておくことでしょう。
わかりやすい表示はもちろん、展示や音声案内を利用することも重要です。

開業立地のポイント

眼科に限らず、どんな事業においても立地は非常に重要なポイントとなります。
特に眼科の場合、目に障害を持つ人が訪れる場所のため、アクセスの良さは欠かせないでしょう。

また、近隣に眼科がない場所を選ぶのも大切です。
多くの眼科がある中で、出来るだけ競争を避けるというのも長く診療を続けていくポイントの一つと言えるでしょう。
そのためには、開業前に十分なマーケティングを行うことが欠かせません。
自分のしたい診療内容がどんな人に必要とされているかを把握して、エリアを絞り込んでいくとよいでしょう。

とは言え、眼科医が増えている昨今、特に都市部において良い立地を選ぶのは至難の業です。
開業を悩んでいる間に、どんどんと開業可能スペースが限られてしまい、結局開業ができないといった事態に陥る可能性も少なくはありません。
開業を決めたなら、すぐに行動して良い立地を押さえることをおすすめします。