歯医者の開業を成功させるには?注意点やポイントを紹介


歯医者を開業するためには、開業前にポイントを押さえておくことが大切です。必要な資金や開業後の収入のイメージができなければ、歯医者の開業を成功させることはできません。
特に歯医者の場合は、一般的なクリニックと違い、必要となる機器も独特なものが多くあります。また、どれくらいの規模にするのか、治療範囲はどうするのかによって、予算も異なってくるでしょう。

本記事では、歯医者を開業するにあたっての注意点を踏まえながら、ポイントを紹介します。
これから歯医者を開業したいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

歯科の開業資金について

歯科を開業するにあたって必要となる資金の内訳は、建物にかかる費用や機材だけではありません。そのほかにも、広告宣伝費や当面の運転資金も必要となるでしょう。まずは、それぞれの項目ごとに解説していきます。

建物代

歯科を開業するにあたって大切になるのが、大枠である建物に関する費用です。新築にするのかテナントを借りるのかによっても予算は大きく異なるでしょう。
例えば、新築にする場合は、土地や建物代のほか、設計費や内装費用が必要となってきます。一般的に歯科を新築で建てる場合には、4,000~6,000万円程度かかるのが通例です。
一方、テナントを借りる場合には、敷金礼金や内装費は必須となるでしょう。この場合にかかる費用は、最低でも1,000万円は必要だと言われています。

設備費

歯科を開く場合、使用する機器が独特なうえに高額であることから、多くの予算を割くのが設備費です。基本的に必要となる機器をまとめてみましょう。

診療ユニット:250~500万円程度
レントゲン:500~1,000万円程度
滅菌器:30~50万円程度
エアーコンプレッサー:30~50万円程度
バキュームシステム:50~70万円程度
歯科材料(石膏・歯科用金属等):100~200万円程度

上記の値段は、一般的な歯科医で必要とされるものであり一概には言えません。診療内容によっては、これらのほかにも必要となる機器があるケースも考えられるでしょう。さらに、台数やメーカー、グレードによっても価格帯は異なります。
また、スリッパや受付の備品など細々したアイテムを揃えるための費用も必要となるのでリストアップしておくことが大切です。

電子カルテ

最近は、カルテを電子化している歯科も増えています。
電子カルテとは、従来メインで使用されていた紙のカルテではなく、電子情報に置き換えてデータベースで管理するものです。
電子カルテは非常に便利であり、歯科に限らず多くの病院が開業すると同時に取り入れているシステムでもあります。

ただ、いくら便利とは言え、導入するためには費用が必要です。
どういったシステムを利用するかによっても異なりますが、100~200万円程度かかるでしょう。加えて、ランニングコストとして保守管理費も計算しておかなければなりません。
ちなみに購入が難しい場合は、リース契約をする手段もあります。予算や形態に合わせて、電子カルテの導入方法を考えることが大切です。

その他の費用

新たに歯科を運営するわけですから、広告宣伝費は必須です。ホームページを作成したりチラシを打ったりと手段は様々でしょう。最近は予算を使うことなくSNSを活用するケースも増えています。
加えて、スタッフを募集するための告知も必要です。より良いスタッフを獲得するために予算を割くことも必要となるでしょう。
また、経営が軌道に乗るまでの運転資金は必須となります。ゆとりを持った資金繰りを考え、融資や自己資金の調整をするように心がけましょう。

歯科の平均年収

厚生労働省によって令和元年に実施された「第22回医療経済実態調査」によれば、開業医として歯科を開いた場合の平均年収は、おおよそ640万円程度と言われています。一般的なサラリーマンと比べると年収が多いと言えますが、他の専門医よりは少ないのが現状です。
また、1990年代後半より歯科医の年収は下降傾向にあります。その理由としては、歯科が過剰に増えたという点があげられるでしょう。今では、コンビニよりも歯科医が増えていると言われているほどです。
高い年収を求めて歯科の開業を選ぶと、思ったほどの年収が得られないことも考えられます。そのため歯科を開業する場合は、しっかりと考えたうえで慎重に行うことが大切です。

歯科の診療報酬

歯科における診療報酬で特筆すべき点は、2020年より改定があったことでしょう。まず、初診料や再診料が以前より10点増え、同時に、院内における感染対策の研修を行うことが義務付けられています。
さらに、歯科衛生士が行うスケーリングの点数も一気にアップしており、その重要性が伺えます。また、歯周病重症化予防が新たに算定項目として加えられました。
このような診療報酬の流れを把握しておくと、開業する歯科の方向性が見えてくるのではないでしょうか。

歯科の内装や必要な広さ

歯科を開業するためには、内装や敷地についても非常に重要となってきます。最近の傾向も踏まえて、解説していきます。

内装について

歯科を受診する人は、他の診療よりも治療に対する不安や痛みに対する恐れを抱えているケースが多いのが特徴です。そのため、昨今の歯科医院は、カフェのような落ち着く空間をイメージした内装が増えてきています。
一昔前はオープンなスペースに診療ユニットを数台設けるのが一般的でした。しかし、最近はプライバシーへの配慮が高まり、仕切りを設置したり個室を設けたりする歯科医院も増加傾向にあります。
これらの傾向を踏まえると、歯科を開業するにあたっては、どの程度の敷地が必要となるのでしょうか。

診療台数によって異なる広さ

建物の敷地としては、一般的に診療ユニット台数によって異なってくるのが通例です。例えば、診療台数が3台までの小規模な歯科の場合は、最低必要坪数が20坪程度と言われています。一方、6台を有する規模の歯科になると40坪程度が必要です。
とは言え、最近のリラックスを追求した傾向を踏まえると、診療室の個室化や受付やカウンセリングルームの充実などが求められます。そのため、これまでより広めの敷地を必要とする歯科も多いでしょう。

開業立地のポイント

歯科と一括りにしても、実は診療内容によって適した立地は異なってきます。そのためまずは、自分がどのような歯科医院にしたいと考えているのか、専門の分野は何なのかをしっかりとまとめておくことが大切です。

例えば、虫歯や歯周病などの一般的な診療をメインに手がける一般歯科や、メンテナンスや歯科衛生に関する部分を主に請け負う予防歯科などは、駅前や住宅地といった人や車の流れがあるエリアがおすすめでしょう。
一方、子供の歯科診療を行う小児歯科においては、住宅地や学校近くなど子供が多いエリアに需要があります。また、最近増えている審美歯科は、繁華街やオフィス街など女性や接客業をしている人が多いエリアに開業するとよいでしょう。

医院開業物件一覧

開業立地のポイントを理解できたところで、実際にどのような物件があるのかイメージを膨らませることも重要です。
医院開業物件一覧はエリアや診療科目だけでなく、物件の募集状況も見ることができます。ぜひご参照ください。

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スムーズな歯科開業にはサポートも必須

いかがでしたでしょうか。
この記事を読んでいただくことで、歯医者を開業するために必要な基準やポイントがおわかりいただけたと思います。
開業したのちもスムーズに診療を進めていくためにも、開業前の準備段階は非常に大切です。できる限り、周囲の人にサポートしてもらったりプロの意見を取り入れたりしながら、確実なスタートを切ることをおすすめします。

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